Zcash（ZEC）が2025年の勝者の1つであった場合、2026年はモネロ（XMR）の年となる可能性がある。
いくつかの要因から、XMRが2026年に注目される存在となる可能性が示唆される。ただし、同じ特徴がXMRを繊細な資産にもする。ユーザーや投資家が法的リスクにさらされる場合がある。
長期にわたり安定したオンチェーン取引需要
最初の起爆剤は、XMRのオンチェーン取引需要にある。この傾向はブロックチェーンデータで明確に読み取れる。
Bitinfochartsのデータは、主要なプライバシーコイン3銘柄について、過去約3年間の日次取引件数を追跡している。
ZECとDASHの取引量は2025年10〜12月に急増し、その後急減した。一方、XMRの取引件数は長年にわたり安定している。
安定した需要が長期的な成長と安定の基盤となる。短期的なブームや投機による拡大とは本質的に異なる。
さらに、最近の報告では、長期間でみるとXMRはZECやDASHよりも強い取引高とユーザー活動を示しているとされる。
モネロ、Zcash類似のリスク回避か
2つ目の起爆剤は、モネロ周辺での強力かつ継続的な開発者活動にある。
多くのプロジェクトとは異なり、モネロ（XMR）は正式な企業組織を持たない。分散型コミュニティが研究者や開発者、ボランティアとともにプロトコルの保守・開発を担う。
この体制が、ZEC開発チームが直面したリスクと同様の事態を回避する助けとなる。多くの投資家がこの要因によって新たな過去最高値達成の可能性に期待を寄せる。中央集権的なガバナンスリスクを嫌う投資家が増加する中で、とりわけ重要とされる。
「XMRは近い将来、私の注目する大型アルトの中で最も期待が大きい。実用的なプライベートマネーとして10年以上の実績があり、単なるブームの投機銘柄ではない。ZECのような企業色もない。過去最高値を突破すれば、大幅な上昇が見込める」 と投資家The Crypto Dog氏は語った。
Artemisのデータによると、モネロのコア開発者による週次コミット数は昨年12月末に400件となり、過去最高値を記録した。
この指標は開発コミュニティの強いコミットメントを映す。新たな投資家の信頼醸成にもつながる可能性がある。
暗号資産税報告時代で高まるプライバシー重視
3つ目の起爆剤は、2026年に新たな暗号資産税制報告フレームワークが施行される中で台頭するプライバシー需要にある。
BeInCryptoの報道によれば、EUの新しいデジタル資産課税透明化指令「DAC8」が2026年1月1日に施行された。この規則は、取引所やブローカー、カストディアンに対し、詳細なユーザー・取引データを各国税務当局へ報告することを義務付ける。
「モネロ（XMR）は税務当局にとって最悪の悪夢だ。リング署名、秘匿トランザクション、ステルスアドレスによって追跡困難な設計となっている」 と投資家CR1337氏は語った。
XMRを使った取引の秘匿化は、多くの法制度下で違法とみなされ得る。それでも、こうした現実は市場の一定の需要を示している。
この状況はコインの裏表のようなものだ。規制強化とともにプライバシーツールの需要も高まる。ユーザーの目的に沿った実用性が伴う限り、モネロ市場は存続し続ける。
しかし、行政当局や国の利害に反する行為をすれば、XMRユーザーが法的リスクにさらされる可能性もある。
